法人の皆様へ

「法人寄付」について

東京マラソン2020チャリティより、“法人寄付”はアクティブチャリティに統合し、募集人数を1,000名としました。(先着順)

  • ※「アクティブチャリティ」とは、寄付先事業を行う寄付先団体が、独自のプロモーションやランナー向けプログラムによって、主体的に寄付を呼びかける取り組みです。
  • ※各団体が指定した金額以上の寄付をされた方の中で、ご希望の方は、チャリティ活動をアピールしていただくチャリティランナーとして東京マラソンに参加することができます。
  • ※チャリティランナーのエントリー受付は終了しました。
  • ※全29事業のうちの、26事業(団体)が実施します。対象団体の窓口はこちらよりご参照ください。
  • ※昨大会までの “法人寄付”は廃止され、今大会よりアクティブチャリティに統合されました。
    統合に伴い、募集方法やエントリー入力手順や期間、各種規約等についても、昨大会より大きく異なります。
  • ※公平性を保つため、個人・法人(団体)の区別はありませんので、予めご同意の上、お問合せください。
  • ※募集方法については、各寄付先事業によってことなりますので、直接、各寄付先事業へお問合せください。【お問合せ受付中】

詳しくはこちらをご確認ください。

参考:「法人寄付」の留意事項

  1. 大会主催者が認めていない旅行会社等による申し込みは認めません。判明した場合は参加権を取消すとともに、入金後であっても参加料(寄付金含む)等の返金はいたしません。
  2. 寄付に関し、東京マラソン2020のオフィシャルパートナーと抵触する活動や、出走枠及び出走枠を含む商品の販売やキャンペーン利用などの行為はできません。そのような活動や行為をされた場合、参加が取り消されるばかりでなく、今後の本大会への申込自体ができなくなる場合があります。
    ※オフィシャルパートナーに抵触する活動例
    1. 東京マラソンのプロパティ(大会名称、写真・映像、ロゴ、その他)使用
      (禁止事例)「●●社は、東京マラソンを応援しています」
      (禁止事例)「●●社は、東京マラソンチャリティを応援しています」
      (禁止事例)「東京マラソンを通じて○○(寄付先団体名)を支援しました」
      (禁止事例)「当社の社員がチャリティランナーとして東京マラソンに参加しました」
      など
    2. 大会会場及びコースにおける広告宣伝活動
      (禁止事例)企業名、商品名を意味する図案及び商標などを身に着けた出走、幕掲出